無料WEB問題演習

総合旅行業務取扱管理者 WEB問題演習

総合旅行業務取扱管理者の解説付きWEB問題を全600問公開しています。今日の10問、科目別演習、間違い復習を使って、理解度確認と弱点対策を無料で進められます。

教材区分 オリジナル予想問題

掲載している問題は、試験範囲や公式情報等を参考に、資格ブートキャンプが独自に制作した試験対策用の予想問題です。実際の過去問を転載したものではありません。

ご利用前に

最新の試験情報は実施団体の公式情報も確認してください。

学習進捗0 / 600問

▦

本日の学習0 / 10問残り10問

🔥

連続学習0日ベスト：0日

◎

正答率-%直近100問

効果的な使い方

WEB問題の効果的な使い方

総合旅行業務取扱管理者の理解度確認と弱点対策に活用できます。

まずは「今日の10問」で習慣化

一度に大量の問題を解くより、毎日少しずつ継続して問題に触れることで、知識の抜けや忘れている論点を見つけやすくなります。正解数だけでなく、迷った問題も復習対象として確認してください。

苦手分野は「科目別学習」で集中対策

正答率が低い科目や理解が曖昧な分野は、科目別に繰り返して解きます。同じ論点を複数回解くことで、選択肢の違いだけを覚えるのではなく、正解の根拠を説明できる状態を目指します。

最初に10問程度解いて現在の理解度を確認する
間違えた問題・迷った問題の解説を確認する
苦手科目を科目別学習で集中的に解く
数日後に「間違い復習」で定着したか確認する

学習方法を使い分ける

WEB問題とPDF教材の使い分け

WEB問題が向いている学習

その場で採点・解説を確認したいとき、日々の学習進捗や正答率を見ながら学びたいとき、間違えた問題だけを効率よく復習したいときに向いています。

PDF教材が向いている学習

科目ごとにまとめて問題を解きたいとき、印刷して書き込みながら学びたいとき、端末へ保存してオフラインで繰り返し復習したいときに向いています。

WEB問題で弱点を見つけ、PDF教材で該当科目を反復し、その後に再びWEB問題で確認すると、「理解度確認 → 弱点整理 → 反復復習 → 再確認」という学習サイクルを作りやすくなります。

科目別学習

科目を選択する

出題方式と問題数を選べます。学習項目と代表問題は、演習の進捗を変更せず確認できます。

旅行業法及びこれに基づく命令の公開WEB問題150問を、論点別に確認して学習できる。

詳細な学習項目・代表問題を見る

収録トピック

1-1 総則・登録制度「1-1 総則・登録制度」の論点を、公開中の問題で確認する。
1-2 管理者・営業所「1-2 管理者・営業所」の論点を、公開中の問題で確認する。
1-3 取引・契約ルール「1-3 取引・契約ルール」の論点を、公開中の問題で確認する。
1-4 企画旅行・広告・禁止行為「1-4 企画旅行・広告・禁止行為」の論点を、公開中の問題で確認する。
1-5 手配業・協会・監督「1-5 手配業・協会・監督」の論点を、公開中の問題で確認する。

全問題の学習ポイントを見る

代表問題

実際に収録している問題と解説の例です。ここで開いても学習進捗には記録されません。

ryokou_sougou_s01_0016｜登録の有効期間を理解する

旅行業の登録の有効期間として正しいものはどれか。

ア有効期間はなく、廃業まで永久に有効。
イ登録日から1年
ウ登録日から3年
エ登録日から5年

答え・4肢解説を見る

正答：エ

ア
旅行業の登録には5年の有効期間がある。
イ
有効期間は1年ではない。
ウ
有効期間は3年ではない。
エ
旅行業法第6条の2は、旅行業の登録の有効期間を登録の日から起算して5年と定めている。

総合解説

旅行業法第6条の2は、旅行業の登録の有効期間を登録の日から起算して5年と定めている。条文上の主体・時期・例外を区別して覚えることが重要である。

ryokou_sougou_s01_0121｜旅行サービス手配業の登録義務を理解できる

旅行サービス手配業を営もうとする者について、旅行業法上正しいものはどれか。

ア旅行業協会への加入だけで営むことができる。
イ市町村長への届出だけで営むことができる。
ウ観光庁長官の行う登録を受けなければならない。
エ旅行業者から委託を受ければ登録は一切不要である。

答え・4肢解説を見る

正答：ウ

ア
旅行業協会への加入は登録の代替ではない。
イ
市町村長への届出制度ではない。
ウ
旅行業法第23条は、旅行サービス手配業を営もうとする者に観光庁長官の登録を求める。
エ
旅行業者から委託を受けることだけで一般に登録義務が消えるわけではない。

総合解説

旅行業法第23条は、旅行サービス手配業を営もうとする者に観光庁長官の登録を求める。

旅行業約款、運送約款及び宿泊約款の公開WEB問題150問を、論点別に確認して学習できる。

詳細な学習項目・代表問題を見る

収録トピック

2-1 募集型企画旅行（契約の基本）「2-1 募集型企画旅行（契約の基本）」の論点を、公開中の問題で確認する。
2-2 募集型企画旅行（変更・解除・責任）「2-2 募集型企画旅行（変更・解除・責任）」の論点を、公開中の問題で確認する。
2-3 受注型・手配・その他契約「2-3 受注型・手配・その他契約」の論点を、公開中の問題で確認する。
2-4 特別補償・旅程保証「2-4 特別補償・旅程保証」の論点を、公開中の問題で確認する。
2-5 運送・宿泊約款「2-5 運送・宿泊約款」の論点を、公開中の問題で確認する。

全問題の学習ポイントを見る

代表問題

実際に収録している問題と解説の例です。ここで開いても学習進捗には記録されません。

ryokou_sougou_s02_0016｜契約書面・確定書面の「確定書面が必要な場面」を正確に判断できる

契約書面の交付時点で、確定した旅行日程や利用する宿泊機関の名称などを記載できない場合の取扱いとして正しいものはどれか。

ア未確定事項は旅行開始後まで何も示さなくてよい。
イ旅行者が自分で宿泊機関を選べば旅行業者への連絡は不要である。
ウ利用予定の宿泊機関等を限定して列挙し、後に確定状況を記載した確定書面を交付する。
エ契約書面自体を交付しなくてよい。

答え・4肢解説を見る

正答：ウ

ア
この肢は「未確定事項は旅行開始後まで何も示さなくてよい。」としているが、標準旅行業約款「募集型第10条第1項」の正しい取扱いは「利用予定の宿泊機関等を限定して列挙し、後に確定状況を記載した確定書面を交付する。」であり一致しない。
イ
この肢は「旅行者が自分で宿泊機関を選べば旅行業者への連絡は不要である。」としているが、標準旅行業約款「募集型第10条第1項」の正しい取扱いは「利用予定の宿泊機関等を限定して列挙し、後に確定状況を記載した確定書面を交付する。」であり一致しない。
ウ
標準旅行業約款「募集型第10条第1項」では、利用予定の宿泊機関等を限定して列挙し、後に確定状況を記載した確定書面を交付する。
エ
この肢は「契約書面自体を交付しなくてよい。」としているが、標準旅行業約款「募集型第10条第1項」の正しい取扱いは「利用予定の宿泊機関等を限定して列挙し、後に確定状況を記載した確定書面を交付する。」であり一致しない。

総合解説

標準旅行業約款「募集型第10条第1項」では、利用予定の宿泊機関等を限定して列挙し、後に確定状況を記載した確定書面を交付する。試験では、成立時期・期限・費用負担・例外条件を混同しないことが重要である。

ryokou_sougou_s02_0121｜国際航空運送約款の「航空券の譲渡」を正確に判断できる

JAL国際運送約款（旅客及び手荷物）における航空券の取扱いとして正しいものはどれか。

ア航空券は譲渡できない。
イ親族間であれば自由に譲渡できる。
ウ出発前であれば第三者へ自由に売却できる。
エ記名旅客本人以外が使用することを会社は必ず認めなければならない。

答え・4肢解説を見る

正答：ア

ア
JAL国際運送約款第4条(A)(6)は、航空券は譲渡できないと定める。
イ
この肢は「親族間であれば自由に譲渡できる。」としているが、JAL国際運送約款第4条(A)(6)は、航空券は譲渡できないと定める。
ウ
この肢は「出発前であれば第三者へ自由に売却できる。」としているが、JAL国際運送約款第4条(A)(6)は、航空券は譲渡できないと定める。
エ
この肢は「記名旅客本人以外が使用することを会社は必ず認めなければならない。」としているが、JAL国際運送約款第4条(A)(6)は、航空券は譲渡できないと定める。

総合解説

JAL国際運送約款第4条(A)(6)は、航空券は譲渡できないと定める。

国内旅行実務の公開WEB問題150問を、論点別に確認して学習できる。

詳細な学習項目・代表問題を見る

収録トピック

3-1 国内観光地理「3-1 国内観光地理」の論点を、公開中の問題で確認する。
3-2 JR運賃・料金「3-2 JR運賃・料金」の論点を、公開中の問題で確認する。
3-3 国内航空・フェリー「3-3 国内航空・フェリー」の論点を、公開中の問題で確認する。
3-4 貸切バス「3-4 貸切バス」の論点を、公開中の問題で確認する。
3-5 宿泊実務「3-5 宿泊実務」の論点を、公開中の問題で確認する。

全問題の学習ポイントを見る

代表問題

実際に収録している問題と解説の例です。ここで開いても学習進捗には記録されません。

ryokou_sougou_s03_0016｜国内主要観光都市と都道府県の位置関係を正確に対応できる

別府温泉で知られる別府市が所在する県はどれか。

ア熊本県
イ宮崎県
ウ大分県
エ福岡県

答え・4肢解説を見る

正答：ウ

ア
熊本県ではなく、別府市は大分県に位置する。
イ
宮崎県ではなく、別府市は大分県に位置する。
ウ
別府市は大分県に位置する。
エ
福岡県ではなく、別府市は大分県に位置する。

総合解説

別府市は大分県に位置する。

ryokou_sougou_s03_0121｜現行の貸切バス運賃計算方式を理解できる

一般貸切旅客自動車運送事業の現行の標準適用方法で、貸切バスの運賃を計算する基本方式として正しいものはどれか。

ア時間制運賃とキロ制運賃をそれぞれ計算し、その額を合算する時間・キロ併用制である。
イ時間制運賃かキロ制運賃の安い方だけを選ぶ。
ウ旅客数だけで一律に運賃を決め、時間と距離は使わない。
エ高速道路料金だけを貸切バス運賃として収受する。

答え・4肢解説を見る

正答：ア

ア
令和7年9月26日改正の標準適用方法は、運賃の種類を時間・キロ併用制とし、時間制運賃とキロ制運賃を合算する。
イ
現行標準適用方法は選択制ではない。
ウ
時間と走行距離に基づく計算を行う。
エ
有料道路利用料は運賃とは別の実費負担である。

総合解説

令和7年9月26日改正の標準適用方法は、運賃の種類を時間・キロ併用制とし、時間制運賃とキロ制運賃を合算する。

海外旅行実務の公開WEB問題150問を、論点別に確認して学習できる。

詳細な学習項目・代表問題を見る

収録トピック

4-1 国際航空運賃・運送実務「4-1 国際航空運賃・運送実務」の論点を、公開中の問題で確認する。
4-2 旅券・出入国・法令「4-2 旅券・出入国・法令」の論点を、公開中の問題で確認する。
4-3 海外旅行地理「4-3 海外旅行地理」の論点を、公開中の問題で確認する。
4-4 旅行英語「4-4 旅行英語」の論点を、公開中の問題で確認する。
4-5 その他海外旅行実務「4-5 その他海外旅行実務」の論点を、公開中の問題で確認する。

全問題の学習ポイントを見る

代表問題

実際に収録している問題と解説の例です。ここで開いても学習進捗には記録されません。

ryokou_sougou_s04_0016｜JAL国際運送約款の運賃・経路・変更ルールを判断できる

運賃が適用される経路について正しいものはどれか。

ア発券後に旅客が自由設定したどの経路にも必ず同一運賃。
イ経路は運賃と無関係。
ウ航空会社は経路を定められない。
エ原則、その運賃に付随して公示された経路に適用される。

答え・4肢解説を見る

正答：エ

ア
経路変更には運賃規則が関係する。
イ
運賃と経路は関連する。
ウ
複数経路の取扱いも定める。
エ
第6条(C)は公示経路への適用を原則とする。

総合解説

第6条(C)は公示経路への適用を原則とする。

ryokou_sougou_s04_0121｜UTCオフセットと飛行・乗継時間から現地時刻・所要時間を計算できる

設問条件：東京をUTC+9、ロンドンをUTC+1とする。東京が20時のとき、同時刻のロンドンは何時か。

ア 4時
イ 20時。
ウ 12時
エ翌日4時

答え・4肢解説を見る

正答：ウ

ア
16時間差ではない。
イ
同時刻ではない。
ウ
東京はロンドンより8時間進んでいるため、20時－8時間＝12時。
エ
日付をまたぐ必要はない。

総合解説

東京はロンドンより8時間進んでいるため、20時－8時間＝12時。

問題データを読み込んでいます…

情報について 教材内容は試験対策用です。制度・試験情報は必ず公式発表も確認してください。

実際の収録問題から掲載

総合旅行業務取扱管理者の代表問題

資格ブートキャンプでは、総合旅行業務取扱管理者のWEB問題を公開しています。以下は実際に収録している問題から、収録科目ごとに1問ずつ掲載した代表問題です。

すべて4択形式で、問題ごとに正答と解説を確認できます。解説を通して、正しい知識や判断のポイントを学べます。

代表問題1 GT01 旅行業法及びこれに基づく命令

出題分野：旅行業等の定義・業務範囲

旅行業法の目的として、法第1条の趣旨に最も合致するものはどれか。

ア．旅行業務に関する取引の公正の維持、旅行の安全の確保及び旅行者の利便の増進を図ること。
イ．旅行者の自己責任を徹底し、旅行業者の業務規制を撤廃すること。
ウ．旅行業者の利益を最大化し、旅行料金を全国一律にすること。
エ．海外旅行のみを規制し、国内旅行は自治体の条例に委ねること。

答え・解説を見る

正答：ア

ア：旅行業法は、登録制度や業務の適正運営等を通じて、取引の公正、旅行の安全、旅行者の利便の増進を図ることを目的とする。
イ：旅行者保護等のため、登録制度や業務規制を設ける法律である。
ウ：料金の全国一律化や事業者利益の最大化は法第1条の目的ではない。
エ：旅行業法は国内・海外を含む旅行業等を規律する。
総合解説：旅行業法は、登録制度や業務の適正運営等を通じて、取引の公正、旅行の安全、旅行者の利便の増進を図ることを目的とする。

代表問題2 GT02 旅行業約款、運送約款及び宿泊約款

出題分野：契約成立・申込・通信契約

募集型企画旅行契約の通常の申込みとして、正しいものはどれか。

ア．所定事項を記入した申込書を、旅行業者が別に定める金額の申込金とともに提出する。
イ．旅行名を口頭で伝えるだけで必ず申込みが完了する。
ウ．申込時に旅行代金全額を必ず支払う。
エ．旅行者自身が契約書面を作成して提出する。

答え・解説を見る

正答：ア

ア：標準旅行業約款「募集型第5条第1項」では、所定事項を記入した申込書を、旅行業者が別に定める金額の申込金とともに提出する。
イ：この肢は「旅行名を口頭で伝えるだけで必ず申込みが完了する。」としているが、標準旅行業約款「募集型第5条第1項」の正しい取扱いは「所定事項を記入した申込書を、旅行業者が別に定める金額の申込金とともに提出する。」であり一致しない。
ウ：この肢は「申込時に旅行代金全額を必ず支払う。」としているが、標準旅行業約款「募集型第5条第1項」の正しい取扱いは「所定事項を記入した申込書を、旅行業者が別に定める金額の申込金とともに提出する。」であり一致しない。
エ：この肢は「旅行者自身が契約書面を作成して提出する。」としているが、標準旅行業約款「募集型第5条第1項」の正しい取扱いは「所定事項を記入した申込書を、旅行業者が別に定める金額の申込金とともに提出する。」であり一致しない。
総合解説：標準旅行業約款「募集型第5条第1項」では、所定事項を記入した申込書を、旅行業者が別に定める金額の申込金とともに提出する。試験では、成立時期・期限・費用負担・例外条件を混同しないことが重要である。

代表問題3 GT03 国内旅行実務

出題分野：都道府県・都市・位置関係

札幌市が所在する都道府県はどれか。

ア．北海道
イ．青森県
ウ．岩手県
エ．宮城県

答え・解説を見る

正答：ア

ア：札幌市は北海道の道庁所在地である。
イ：青森県ではなく、札幌市は北海道の道庁所在地である。
ウ：岩手県ではなく、札幌市は北海道の道庁所在地である。
エ：宮城県ではなく、札幌市は北海道の道庁所在地である。
総合解説：札幌市は北海道の道庁所在地である。

代表問題4 GT04 海外旅行実務

出題分野：国際航空運賃計算

設問条件：TYO－PAR－TYOの往復旅行で、往復運賃240,000円を往路・復路にそれぞれ1/2ずつ適用し、追加料金はない。航空運賃はいくらか。

ア． 240,000円
イ． 120,000円
ウ． 360,000円
エ． 480,000円

答え・解説を見る

正答：ア

ア：240,000×1/2＋240,000×1/2＝240,000円。
イ：復路分が欠ける。
ウ：片道半額分の重複加算である。
エ：RT運賃は各方向に1/2ずつ適用する条件である。
総合解説：240,000×1/2＋240,000×1/2＝240,000円。